どうも、RyeChemです！
今回の記事は【会社の休暇制度紹介、“有給休暇”を始めとする休暇で自由に連休を創出！】です。
- 就職を控える学生の方
- 会社の休暇制度を知りたい方
- どの程度自由に休暇を使えるか知りたい方
今回の記事は主に学生向けとなります。
学生から見れば、社会人の休暇制度は未知数だと思います。
「社会人になれば自由時間が少なくなる…。」と聞くが、その実態はどうなのか。
休暇面に関しては社会人に対してネガティブなイメージも少なくないでしょう。
本記事では、“社会人の休暇”に関して、詳細に紹介していきますよ！
Contents
会社が提供する“休暇制度”の種類
学生の皆さんが知っている、会社の実態に対する正しい認識と言えば…。
- 有給休暇制度がある
- 社会人には学生の夏休み・春休みのような超大型連休がない
上記2点はほとんどの学生が知る確かな認識と言えます。
ですが、社会人にはそれ以外の“休暇”に関する制度は存在します。
企業の休暇制度
- 有給休暇
- 法定休暇
- 特別休暇
大枠は上記3種類の休暇に分類され、さらに細分化された様々な休暇があります。
以下ではそれら休暇に関して説明していきます。
有給休暇とは？
まずは社会人の特権として広く認識されている有給休暇です。
有給休暇は回数制限付きではありますが、出勤日を休暇日に変更できる社会人の特権です。
主に、入社初年度には15日前後/年の有給の権利が与えられ、入社5~6年目にかけて最大約20日/年の有給の取得可能回数が増加していくのが一般的です。
つまり、分散して取得するにしても、月に1回～2回は自由に休めるというわけです。
有給休暇の主な使い方
多くの場合、以下のように取得する社員がケースが見受けられます。
- 土日に繋げて3連休に（特に祝日のない月）
- 祝日が火曜、水曜、木曜にある場合に間を埋めて、中期的な連休を創出
- お盆、年末年始の長期連休をさらに長くする。
- 年度が切り替わる3月に一気に取得してリフレッシュ。
上記は主な例なので、特に周囲に合わせる必要がなく、休みたいときに休めば良いです。
ポイント
社会人は超大型連休がない代わりに、有給休暇を活かして3連休・4連休を自在に作れる特権があります。
有給休暇は本当に自由に使える？
基本的には有給休暇は会社が定める制度であるため、不当な理由で取得を拒絶することはできません。
ただし、業務都合に支障が出る場合には上司は拒絶できると、されてることがあります。
繁忙期に前日で「明日有給取りたいんですけど」は難しいかも知れません。
あくまで組織として業務遂行しているので、計画に支障がでないよう取得をすべきですよね。
参考までに、私が所属する研究所の場合には1週間前に伝えれば余裕で取得可能です。
前日に言っても怒られはしないでしょうが、さすがに社会人のマナーとしてやる勇気はないです笑
ポイント
また、大手企業であれば、対外的な目も気にしなければならないので、制度の浸透具合は遥かに良いです。
制度面で不合理な拒絶を受けた場合に、大手企業ではすぐにニュースになり、信用を失うからです。
自由な有給休暇の取得を求めるのであれば、会社規模が大きいほど制度を利用しやすい傾向にあります。
有給休暇は自由に使えるはず、ですが気になる場合には四季報等で有給取得率を参考にしましょう。
個人的には有給取得率が10日/年を切っていると…。
- 組織全体の風土として勤勉さが表れている
- 有給が取得しにくい環境にある
と思わざるを得ないと言えます。
有給休暇を従業員に10日以上付与している場合には、5日/年は確実な取得を図るために、時季を指定して“計画年休”を定めます。
つまり、ほとんどすべての企業は有給取得日数5回/年は下回らないということを念頭に見ましょう。
例えば7日/年が平均の有給取得日数の企業があるなら超絶ブラックです。
法定休暇とは？
法定休暇とは法律で定められている企業が認めなければならない休暇のこと。
ただし、各々の休暇の充実度は企業によってバラつきがあります。
法定休暇には以下の休暇などがあります。
法定休暇
- 産前産後休暇
- 育児休暇
- 子の看護休暇
- 生理休暇
- 介護休暇など
産前産後休暇（産休）
女性は特に企業選びの際の参考にすべき項目の1つと言えます。
法律では産前は6週間、産後は8週間の休暇が定められています。
この期間中の給与は健康保険より出産手当金として得ることができます。
当該休暇制度に関しては、女性の場合は就活の際に人事に尋ねることをオススメします。
産前産後休暇に関する制度を質問して評価を落とすような企業はありませんし、もしあるなら入社しなくて正解ですから。
くるみんマーク
ちなみに、企業の子育てに関するサポートの充実度を表す指標があります。
それは『くるみんマーク』と呼ばれ、厚生労働大臣が認定するれっきとした証です。
大手企業では特に優秀な人材を集めるため、このような制度にもかなり力を入れています。
なので、会社のHPを閲覧すればすぐに発見できることでしょう。
育児休暇
育児休暇は子供を育てる従業員が取得可能な制度であり、男性でも取得するケースが年々増加しています。
ただし取得に前向きか否かは企業の体質が関わってきます。
- 子育てという人生の中でも大きなイベントの1つを間近で力を入れたい
- 妻の労力を軽減させたい
などの理由で、女性のみならず男性も初期の育児に参加したい人は多いでしょう。
そのために、育児休暇制度の充実度は確認すべき項目ですよね。
基本的には従業員数に余力がなければ長期離脱は難しいので、やはり大手企業の方が恵まれる傾向にはあります。
育児休暇中の給与は雇用保険より『育児休業給付金』として得ることができます。
※給与の100%ではなく、67%(3か月以後50%)の額というのに注意。
子の看護休暇・生理休暇・介護休暇
『子の看護休暇』・『生理休暇』・『看護休暇』等も存在します。
基本的に、これらを証明できる書面があれば、条件によっては取得できます。
特別休暇
特別休暇は法定休暇と同様に、回数制限の有給や取得による減給が発生しない休暇となります。
特別休暇の場合は法律上定められているわけではないため、企業独自の休暇であり、充実度もバラつきがあります。
特別休暇
- 夏季・年末年始特別休暇
- アニバーサリー休暇（記念日休暇）
- 忌引休暇
- 帰省休暇
- その他特別休暇
夏季・年末年始特別休暇
夏季や年末年始は社会人の数少ない長期連休の機会です。
企業は夏季・年末年始のタイミングで特別に休暇を付与する場合があります。
この制度の充実の有無は“年間休日数”によって判断することができます。
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本特別休暇がない場合には、祝日を削ってor土日を出勤日に振り替えて、お盆・年末年始の休暇とするケースが見られます。
アニバーサリー休暇（記念日休暇）
アニバーサリー休暇の代表例は“結婚休暇”です。
結婚式やハネムーンなど、長期旅行を伴い行われるケースが殆どのため、それを目的とした休暇です。
日数は3日～5日などまとまった休暇が与えられるため、それなりに良い制度ですよね。
後述する忌引休暇と併せて、『慶弔休暇』と呼ぶ場合もあります。
忌引休暇
忌引休暇は親族が亡くなった場合に、取得可能な休暇です。
基本的には2親等までの場合が多く、両親・祖父母・兄弟によって取得できる日数が変化する場合もあります。
前述の結婚休暇と併せて、『慶弔休暇』と呼ぶ場合もあります。
帰省休暇
帰省休暇は遠方の親元に帰省するための休暇です。
距離制限で対象が区切られていることが多いです。
上記特別休暇とは異なり、一般的とは言えない特別休暇です。
その他特別休暇
その他特別休暇にはボランティア休暇や病気休暇（条件有）などが含まれます。
最近の例でいえば、コロナワクチン接種に係る休暇も付与している企業はあります。
職域接種とは別に、地域の病院で接種したい場合に特別休暇扱いで接種しに行くことが可能だったりします。
その他、臨機応変に不測の事態に適した特別休暇が割り当てられます。
まとめ
主に、社会人が取得できる休暇の分類は3種類。
- 有給休暇
- 法定休暇
- 特別休暇
これらは、取得による給与減額はなく、純粋に“休み”となる。
- 有給休暇は回数制限付きだが、自在に取得可能で、中期的な連休を好きに創出できる
- 法定休暇には主に育児・介護と言ったケアに関する休暇であり、近年制度充実に向け、注力している企業が多い。
- 特別休暇は企業独自の休暇制度である。