どうも、RyeChemです！
今回の記事では【研究職のテレワーク・在宅勤務】に関して。
近年、大企業では働く環境整備が整えられつつあったのに加えて、“コロナ感染症”の流行が起因し、急速に“テレワーク”が導入されていきました。
私の勤める会社でも、本社は殆ど全社員が“テレワーク・在宅勤務”の要請がなされていました。
さらには、全社員にノートパソコンが配布されているので、誰もが“テレワーク”する環境が整っています。
弊社のみならず、多くの大企業では同様の体制が整っていることでしょう。
その中で、研究職志望の方には疑問が浮かぶことと思います。
研究職は“テレワーク”出来るのか、ということです。
今回の記事では研究職の働き方、主に近年のテレワーク・在宅勤務に関して解説していきます。
勤務状況とテレワーク・在宅勤務で行う業務内容の“2点”を説明しちゃいます。
研究職のテレワーク・在宅勤務状況
さて、当時の急速な環境整備には驚かされましたが、今や普遍的な働き方になったテレワーク。
テレワークができれば、時間的・生活面的な恩恵を受けることができますよね。
巷ではテレワーク論争が勃発していて、効率的である派と非効率的である派が存在しているよう。
私は化学メーカーですので、やはりテレワークは若干効率が落ちるとの意見が多いように思います。
業種によって効率に差が出るのは想像に難くなく、日常的に接客・面談するような業種が効率的なのでしょう。
脱線しましたが、『研究職』という観点ではどうなのでしょうか。
結論から言えば、『研究職』でもテレワーク・在宅勤務はそれなりに可能、です。
流行時の『研究職』のテレワーク・在宅勤務状況
当時、コロナ感染症が蔓延し、日本政府も対策に対策を重ねていた時期。
あの頃は、研究員と言えども、実験の手は“ほぼ停止”し、多くの社員がテレワークを強いられました。
私はその当時入社2年目～3年目でしたので、実験業務が完全にメイン。
在宅での勤務と言われても、あまりやることがなく、特許・論文漁りぐらいなものでしたね。
現在の『研究職』のテレワーク・在宅勤務状況
今現在は、国内のコロナ感染者数も控えめになってきており、徐々に在宅勤務が解除されつつある企業が多いようですね。
その中で、不平不満も続出しているのが、なかなかに面白い光景です。少し前まで出勤が普遍だったのに。
さて、現在『研究職場』でもテレワークは継続され、今後も可能性があるのか。
実際の状況をお伝えすると、『研究職』でも部分的なテレワークは有り、今後も継続するでしょう。
特に、管理職・中間管理職クラスでは実験業務自体には手を割かないので、在宅勤務が多くある状況です。
一方、若手社員の多くは実験業務がメインのため、“全て”とはいきませんが、部分的な在宅勤務は認められています。
ということで、結論を再度述べるなら、『研究職』でもテレワークは可能。
そして、テレワーク・在宅勤務という働き方は認められている、となりますね。
『研究職』のテレワーク・在宅勤務の業務
で、気になるのが『研究職』がテレワーク・在宅勤務で“何を”するのか。
一般に『研究職』と言えば、実験をするイメージが思い浮かぶでしょう。
ただし、企業の『研究職』では実験以外にも多くの業務を抱えています。
それが理由で、テレワーク・在宅勤務が認められていることとなります。
実験計画の立案に係る特許・文献調査
『研究職』が実験をするには、そもそも長期的・中期的・短期的な実験計画が必要ですよね。
実験計画の基盤を形成する1つの要素が特許や文献の調査となります。
ポイント
企業の研究では“効率的”なテーマ推進が常に求められます。
学生の頃は目の前の実験をただひたすらにこなし、結果が出ればすべて良し、のような考え方も通用しました。
しかしながら、企業では異なり、人件費やその他費用が掛かっている以上無駄に出来ないのです。
実験を“効率的”に進めるには、やはり実験の計画そのものが非常に大切になってきます。
実験計画を立てるために周辺知識や状況の把握が必要ですが、非常に時間を要する作業。
つまり、会社でもデスクワークするこれらの時間を、テレワーク・在宅勤務で代用出来ます。
特許のクリアランス・出願・対策
特許を利用した実験計画の立案は、特許の意図する技術の発展です。
しかし、特許にはもう1つ目的があり、それは発明の保護。
『研究職』は研究で編み出した発明の特許出願や、クリアランス、牽制特許により競合他社と熾烈な競争を行っております。
そのため、特許に掛ける時間も“研究業務”の中では大きな割合を占め、これらもデスクワーク。
テレワーク・在宅勤務中には特許に係る業務も行っていきます。
報告書・会議資料の作成
『研究職』のメイン業務である実験を行えば、当然結果が得られますよね。
それを報告書や会議資料に反映し、上司やさらに上の方々に共有する必要があります。
実験を実際に行っている者が、行っていない者に対しても明瞭に伝えるのは、想像以上にスキルを要するもの。
若手のうちは、報告書・会議資料の作成作業にも時間を要するので、テレワーク・在宅勤務中に行います。
Webセミナーの受講
業務に必要なセミナーは率先して受講することが推奨されています。
知識なくては“閃き”が生まれず、研究推進のために知識は必須級だからです。
最近では、セミナーの形態も変化しており、『Webセミナー』が主流となりつつあります。
基本的にセミナーは長時間開催されるものが多いので、業務時間の大部分をセミナー受講することもあります。
その場合には、残り時間を在宅でできる業務で埋めて、最初から出勤せずに在宅で、ということもあります。
その他テレワークに関して
『研究職』の主業務は、特に若手にうちは実験業務がメイン。
テーマ推進の計画に支障がない場合に、テレワーク・在宅勤務が可能です。
ポイント
ただし、“研究職場”は多くの大手化学メーカーでフレックス勤務制が導入されています。
なので、基本的に『研究職』は元々働き方に対しては、かなり柔軟であると言えます。
テレワーク・在宅勤務にも、この職場風土が反映されている一面があります。
例えば、長期出張の後なのでとか、病気後の病み上がりとか、微妙なケースでも在宅勤務を許可してる職場もありますね。
まとめ
- 『研究職』でもテレワーク・在宅勤務は導入されており、利用可能。
- 『研究職』の業務は“実験だけ”ではなく、その他デスクワークも多く存在するので、その代替として在宅勤務可。
- 研究職場は元々フレックス勤務も認められている企業も多く、元々柔軟な働き方が可能。