評価・分析
評価・分析は文字通りの仕事ですが、企業では非常に重要な役割を担っています。
反応の緻密な追跡を要する
企業では、研究中の些細な出来事もアイデアに繋げる、アンテナの感度が高いです。
ヒントをより得る機会を増加させるために、分析・評価結果のフィードバックを常に参考にします。
学生時代よりも幅広く、深い分析・評価を各工程で積む所が企業らしい研究と言えます。
評価・分析は専門のチームが担う
アカデミックの研究では自身の手で合成から分析・評価まで行いますが、企業の研究でこのスタイルを貫くと非常に非効率です。
- 実験と並行で行うには、分析・評価の項目が多く律速になる。
- 分析・評価の項目が多く、知識を要する。
- 作業負荷が大きい。
分析・評価の専門企業が存在するほど、分析・評価には高度な知識を要し、需要があるのです。
そんな分析・評価を研究員全てが身に着けるのは不可能ですよね。
企業には多くの場合、分析評価チームが存在します。
基本的な分析・評価手法は各企業取り入れており、解析が十分にできる人を評価・分析グループに配置しています。
さらに高度な解析が必要となる場合や、そもそも機器が会社にない場合は依頼料を支払って専門の機関に依頼します。
用途開発
用途開発は既存製品の用途を拡張する仕事になります。
新規探索はモノの探索ですが、用途開発は用途の探索です。
たとえば?
既存製品がある一定の用途に使用されていたとして、少し改良を加えたら別用途使用できる可能性がある場合です。
そのようなケースを見つけるのが用途開発の仕事です。
用途開発は既存製品の潜在能力を引き出す事になるので、製品を開発するのに並んで重要な仕事です。
もし、用途を広げることが出来たなら会社としては設備を変えることなく、利益だけを生み出せるので素晴らしい事ですよね。
技術サービス
技術サービスはあまり馴染みがないかも知れませんね。
技術サービスとは、自社製品の採用に向けて各会社に持ち込みしている時や、自社製品が採用された後の対応の事です。
自社製品の事は自社の人たちが最も詳しいので、扱いに関して、また問題があった場合の対処などを行います。
採用後は勿論、採用前も、この技術サービスの応対で他社からみた自社の信頼度が大きく変わるので、対外的にはとても重要な仕事です。
知的財産対応
研究職の意外なお仕事、それは知的財産対応。
知的財産と聞くと、文系色が強く、研究が担当するイメージは薄いですよね。
勿論、多くの会社では知的財産部という部門が別にあります。
ですが、研究職でも知財とは関わりが深く、避けることはできません。
知的財産の重要性
知的財産とは分かりやすく言えば、特許の事です。
商標、意匠、実用新案とか、他にも著作権とかが存在するのですが、これは割愛します。
企業においては特許の取得が非常に重要なのです。
ポイント
ある素晴らしい製品を開発したとして、その製品に関する知的財産権の取得範囲が狭ければ、その製品の価値は半減以下です。
アカデミックで研究成果を論文にすると権威が上がるように、企業では製品に関する特許を取得して価値を生みます。
特許がなければ、自社製品の保護はできず、他社に利用されてしまいます。
莫大な開発費と時間を投資し、生み出した製品が簡単に他社に利用されてしまっては会社にとって大損ですよね。
なので、製品を上市する前に、他社に新製品を知られる前に、特許を取得します。
各社特許に関しては、製品開発と同様に熾烈な争いを繰り広げています。
- 自社製品の保護
- 自社製品に関する周辺の保護
- 自社製品開発・改良へのヒント
- 他社への牽制
- 他社製品開発の妨害
近年、この知財権の重要性が非常に上がっていますので、興味があれば知的財産管理技能検定を受験してみてください。
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研究が知財を一部担う方が効率的
知財に関しては、知財部に一任せず、研究も協力したほうが効率的です。
何故なら、研究で得た製品の事なので、研究が最も詳しく、研究で実施するのが効率的だからです。
知的財産部はこのアシストや、特許調査により市場調査や、自社特許の侵害有無等を行っております。
特許申請にあたり、必要なデータの取得や、特許になるまでの対応等を知的財産部と連携して行います。
また、他社特許を侵害している可能性がある場合又は自社特許が侵害されている可能性があるときに、知的財産部と協力して、実験計画を立てます。
研究職は特許に関して熟知する必要性アリ
知的財産に関しての重要度は年々上昇していますので、研究職は避けては通れない道と言えます。
研究職は市場調査、競合他社の状況も把握しなければ良い製品開発は出来ませんので、知的財産の知識が必須です。
ポイント
知的財産を軽視する企業は成長が見込めず、研究のレベルも低いでしょう。
まとめ
研究職の業務は想像以上に幅広い!
- 新規探索
- 応用研究
- プロセス開発
- 評価・分析
- 用途開発
- 技術サービス
- 知的財産